現役コンサルが語る!企業YouTube運用の失敗パターンとその回避法【株式会社ビーヘルシー 内山拓郎様】

本記事では、企業がYouTubeチャンネル運用で陥りがちな失敗を回避し、成果につなげるための実践的なノウハウを詳しく紹介します。

お話を伺ったのは、YouTubeチャンネル「YouTubeオタク-動画集客TV【株式会社ビーヘルシー】」を運営し、数多くの企業チャンネル運用を支援してきたYouTubeコンサルタント、株式会社ビーヘルシー執行役員・内山拓郎氏。

  • 「YouTubeチャンネルを開設したものの成果が出ない」
  • 「再生数はあるのに売上につながらない」

などの課題を抱える企業に対し、内山氏はどのようにアプローチし、どう立て直しているのか。

YouTube運用の落とし穴と、成功に導く戦略的アプローチを、実際のコンサル現場でのリアルな事例とともにお届けします。

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立て直しが難しいYouTubeチャンネルの特徴

崩壊しているYouTubeチャンネルとは

鳥屋:早速ですが、これまでのご経験のなかで、「この状態になる前に相談してほしかった」と感じたYouTubeチャンネルには、どのような共通点がありますか?

内山さん:よくあるのが、ターゲティングが曖昧なチャンネルです。たとえば、通常動画ではBtoB向けの情報を発信しているのに、ショート動画ではBtoC寄りの内容を投稿しているというケースですね。視聴者から見て「誰向けのどんなチャンネルなのか」がわからず、ファンとして定着しにくくなってしまうんです。

鳥屋:なるほど。ターゲットのズレ以外にも、立て直しが難しくなるケースはありますか?

内山さん:はい、チャンネル運用の「目的」が定まっていないケースも多いです。たとえば、普段は業界のノウハウや事例紹介といったビジネス向けの内容を発信しているのに、突然、社員のゴルフや旅行の様子を投稿してしまうケースですね。

鳥屋:視聴者との温度感のズレは、チャンネル全体の信頼にも影響しますよね。

内山さん:はい。特にチャンネルの目的が、「問い合わせ獲得」や「商談化」である場合は、ターゲットに合った情報を一貫して発信し続けることが重要です。チャンネルの立て直しには、時間もコストもかかるので、なるべく早い段階で方向性を固めることが大切ですね。

登録者は増えたのに“成果が出ない”理由とは?ターゲット設定の盲点

適切なターゲットに動画を届けるには

鳥屋:実際に立て直しに苦労された事例があれば、教えていただけますか?

内山さん:はい、ある企業がファミリー層向けのサービス訴求を目的にチャンネルを立ち上げたのですが、ディレクターがテレビ業界出身の方でした。映像や編集のクオリティは非常に高かったのですが、本来のターゲット層とズレた演出が原因で、成果に結びつかなくなってしまったんです。

鳥屋:具体的にどのようなズレだったんでしょうか?

内山さん:再生数を増やすために、女性の露出が多い演出を取り入れてしまったんですね。すると、集まってきたのは、ファミリー層ではなく想定外の中高年男性。再生数や登録者数は増えましたが、肝心のサービスへの問い合わせはゼロという状況になってしまいました。

鳥屋:数字は伸びても、本来の目的からズレてしまったわけですね。その後、どうチャンネルを立て直したんですか?

内山さん:キャストを変更し、週2本ペースで1年間、約100本の動画を投稿しました。その結果、ようやく本来のターゲットだったファミリー層、特に女性視聴者に届くようになりました。

鳥屋:立て直しに1年というのは、相当なコストですよね。やはり最初の段階で、「誰が、どんなシチュエーションで見るのか」を明確にして企画を組むことが重要ですね。

「品質」と「頻度」どちらを取る?YouTube運用における最適解

クオリティにこだわりすぎて動画の更新頻度が保てないチャンネル

鳥屋:企業チャンネルを支援していて難しいと感じるのが、品質にこだわりすぎて更新頻度が落ちてしまうケースです。もちろんクオリティは大切ですが、こだわりすぎると、継続的な運用が難しくなることもありますよね。

内山さん:おっしゃる通りです。特に重要なのは、「どんな企画を、誰に、どう届けるか」という設計です。一方で、毎回細かすぎるビジュアルや演出の修正に時間をかけすぎると、更新スピードが落ちてしまい、視聴者との接点も減ってしまいますね。

鳥屋:理想的なのは、週2本、もしくは3日に1本くらいのペースで投稿できる体制を整えることですよね。最低限の品質は保ちつつも、継続性を損なわないバランス感覚が重要だと感じます。

内山さん:まさにその通りです。YouTube運用は、“磨き上げる力”と“回し続ける力”のバランスが肝になりますね。

良いこだわり方の例

CMで登録者激増→再生数激減!?意外な落とし穴とは

鳥屋:ほかにも、立て直しに苦労されたケースはありますか?

内山さん:あります。企業のテレビCMをそのまま、YouTube広告として大量に出稿したケースです。その結果、登録者数は一気に増えたのですが、通常動画の再生数が大きく落ちてしまいました。

急に100万再生の動画ができてしまった

鳥屋:登録者が増えたのに、再生数が落ちるとは…それはなぜなんでしょう?

内山さん:CM経由で登録したユーザーが、通常動画に興味を示さなかったからです。結果的に「登録者数は多いのに再生回数が少ない」という、数字のバランスが崩れたチャンネルになってしまいました。

鳥屋:そのような場合、どう対処するのが適切なんでしょう?

内山さん:CM動画を非公開にするか、別チャンネルで展開するのが効果的です。それに加えて、CMのような特別コンテンツは、事前にチャンネル戦略とすり合わせることが大切です。そうすれば、視聴者層も徐々に本来のターゲットに戻っていきます。

切り抜き動画は本当に効果的?投稿時の注意点とは

具体的な対応策・提案ができると思います

鳥屋:支援していた企業で、YouTube動画の切り抜きをそのままTikTokに投稿していたケースがありました。行動としては前向きでいい取り組みだと思いますが、媒体ごとに最適な見せ方を考えないと、せっかくのコンテンツが本来の価値を発揮できないこともあります。特にクオリティの差があると、ブランドイメージに影響を与える可能性もあるので、やはり丁寧な設計が必要だと感じています。

内山さん:なるほど。ちなみに、切り抜き動画って今でも効果的なんでしょうか?

鳥屋:ジャンルによりますね。エンタメ系やオーディション系など、“見せ場”が明確なコンテンツであれば、切り抜きでも十分に成立します。ただ、ノウハウ系は話の流れや文脈が重要なので、一部分だけ切り取ると伝えたい意図がぼやけてしまうこともあります。

内山さん:たしかに、切り抜き方によっては誤解を生む可能性もありますよね。やるなら、どこをどう切るかまで戦略的に考える必要がありますね。

鳥屋:そうなんです。だからこそ、切り抜きを検討される際は、事前にご相談いただければと思っています。「短くすればいい」というだけではなく、その短さで何を伝えるかがとても大切です。

内山さん:私たちはクライアントと“チームで成果を目指す”姿勢を大切にしています。なので、施策を打つときや動画投稿前など、気軽にご相談いただけるとより成果につながる提案ができますね。

演者が離脱した場合、どうチャンネルを存続させる?

鳥屋:メインで出演していたキャストにファンが多いと、その方が抜けたあとの立て直しって本当に難しいですよね。

内山さん:そうですね。特に「その人=チャンネル」になっていた場合は、代わりがききませんし、立て直しのハードルはかなり高くなります。

鳥屋:なので私は、よく「経営者や役員が出演する体制が理想」とお伝えしています。会社の存続=出演の継続になるので、安定した運用につながるんですよね。あとは、属人化を避けるために複数人で出演する体制を最初から作っておくのも重要です。

内山さん:とはいえ、すでに演者が抜けてしまった場合は、どこから再構築すべきでしょう?チャンネルを残して立て直すのか、それともゼロから作り直すのか、迷う方も多いと思います。

鳥屋:基本的には、過去の動画を非公開にして、チャンネルの印象をリセットするのがいいと思います。

内山さん:理想はチャンネルを作り直すことですが、「せっかく積み上げた資産は残したい」という要望も多いですよね。登録者数によって判断基準は変わるのでしょうか?

鳥屋:登録者が数千人レベルなら、思い切って作り直したほうが早いケースが多いです。一方で、登録者が1万人以上いる場合は、再構築に時間がかかっても、既存チャンネルを活かすほうが現実的ですね。特にBtoBではそのほうが効率的です。

YouTubeコンサルタントに相談するタイミング

鳥屋:ここまでお話を伺って、「うちのチャンネルも当てはまるかも…」と感じた方もいるかもしれません。コンサルタントに相談するタイミングとしては、いつが理想だと思いますか?

内山さん:「方向性に迷っている」「このままでいいのか不安」と感じた時点で、できるだけ早く相談いただくのがベストですね。課題が深刻化する前であれば、少ないコストと期間で軌道修正できる可能性が高いです。

鳥屋:やはり、最初から専門家と連携して進めるほうが成果も出やすいですよね。

内山さん:そう思います。YouTubeは、動画の内容だけでなく、構成や更新体制、KPIの設計、運用後の分析など、考えるべきことが本当に多いんです。だからこそ、プロと一緒に戦略を立てて取り組むことで、遠回りせずに成果へ近づけると思います。

まとめ:専門家との連携でYouTubeは資産になる

企業にとってYouTubeは、単なる情報発信の場ではなく、正しく運用すれば「売上」や「採用」などにつながる資産性の高いマーケティングチャネルになります。

しかし、成果を出すためには、明確な設計と継続的な運用、そして適切な改善が不可欠です。自己流のまま走り続けてしまうと、かえって遠回りになることも少なくありません。

方向性に迷ったときや改善に伸び悩んだときこそ、プロと連携し、戦略的な運用に切り替えるタイミングです。専門家と伴走しながら戦略的に運用していくと、YouTubeは“企業の資産”として着実に育っていきます。

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YouTubeの運用代行・コンサルティング会社 株式会社BIRDY(バーディ)

株式会社BIRDY(バーディ)は、東京都新宿区を拠点に活動する企業専門のYouTube運用代行・動画制作・コンサルティング会社です。戦略設計から法人チャンネル立ち上げ、撮影・編集、内製化支援まで一気通貫で対応できる日本でも数少ないパートナーとして、上場企業複数社を含め、累計120社以上のYoutube支援・10,000本以上の動画を企画・制作してきました。

代表の鳥屋自身が実際に運用してきたYouTubeチャンネルの知見を活かし、机上の理論ではなく“実戦ベース”で成果を出せるサポートを提供。ビジネス系チャンネル・法人チャンネルのノウハウは日本トップクラスです。マーケティング×制作の両軸から企業YouTubeを成功へと導きます。

「YouTubeを活用して集客・採用・ブランディングを強化したい」という企業様は、ぜひ一度ご相談ください。

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